テレアポのコツ|アポにつながる準備・話し方・改善方法を営業現場目線で解説

テレアポでアポにつなげるには、話し方だけを磨いても十分ではありません。アポが取れない原因は、リストの精度、受付での用件の伝え方、担当者への訴求、アポ打診など、さまざまな工程にあります。
大切なのは、感覚的にトークを変えることではなく、どの段階で止まっているのかを見極め、その原因に合わせて改善することです。
本記事では、架電前の準備から受付・担当者との会話、断り文句への対応、数字を使った改善方法までを解説します。「受付で止まってしまう」「担当者と話せても商談にならない」といった悩みがある方は、自社のテレアポがどこで止まっているかを確認しながら読み進めてください。
この記事でわかること
- テレアポの成果を左右する、リスト・訴求・架電時間の設計方法
- 受付・担当者・アポ打診それぞれで、相手に伝えるべき内容
- アポが取れない原因を工程別に切り分け、改善する方法
- 自社のテレアポが「どこで止まっているか」を数字と会話ログから判断する方法
【準備】テレアポの成果を高める4つのコツ
テレアポでは、電話をかける前の設計で成果の大部分が決まります。話し方を工夫しても、対象や訴求が曖昧なままでは、相手に「自分には関係ない話」と判断されやすくなります。
まずは、誰にどのような理由で連絡するのかを整理しましょう。
1. 誰に・どんな課題の話をするのかを具体化する
「中小企業の経営者」「人事担当者」のように対象を広く置くと、会話の切り口も曖昧になります。業界、企業規模、部署・役職、利用しているサービスや事業状況などをもとに、優先してアプローチする条件を決めます。
そのうえで、「この企業にはどのような課題がありそうか」を仮説として用意しましょう。たとえば採用支援を提案する場合でも、採用人数を増やしたい企業と、採用コストを抑えたい企業では、聞いてもらえる話が異なります。
仮説は正解である必要はありません。電話で確認し、反応を見ながら精度を上げていくための出発点です。
2. リストを一括りにせず、訴求ごとに分ける
異なる業界や企業を同じリストとして扱うと、どの訴求が機能したのか判断できません。少なくとも、業界・企業規模・想定課題など、あとから結果を比較したい単位でリストを分けておくことが大切です。
たとえば「従業員50〜100名のIT企業」と「同規模の製造業」では、同じサービスでも課題感や担当部署が異なります。リストを分けておけば、業界ごとの接続率やアポ率を確認でき、反応のよい切り口へ改善できます。
架電リストは単なる電話番号の一覧ではなく、営業仮説を検証するためのデータです。
3. スクリプトは「読む台本」ではなく、会話の流れとして設計する
テレアポのスクリプトは、一言一句を暗記するためのものではありません。相手の反応に応じて必要なことを伝え、次の会話へ進めるための設計図です。
最低限、以下の流れを整理しておくと、会話がぶれにくくなります。
- 受付に伝える用件と担当部署
- 担当者につながった直後の連絡理由
- 相手の状況を確認する質問
- 商談で得られる情報とアポの打診
- 不在時・断られたときの対応
特に、会社紹介やサービス説明を長く書きすぎないことが重要です。電話では、まず相手が聞く価値を感じられるかどうかが先に判断されます。説明する内容よりも、「何を確認したいのか」「次の会話で何を得られるのか」を短く伝えられる構成にしましょう。
4. 架電する曜日・時間帯を、ターゲットに合わせて仮説化する
つながりやすい時間帯は、ターゲットによって異なります。たとえば店舗責任者であれば営業時間中の忙しい時間を避ける必要がありますし、経営者や管理職が対象なら、会議が入りやすい時間帯を外したほうがよい場合があります。
最初から正解を決めつけるのではなく、曜日・時間帯ごとに結果を記録して判断しましょう。接続率だけでなく、担当者と会話できた割合やアポ率まで見れば、「つながるが話を聞いてもらえない時間帯」も把握できます。
架電時間を固定せず、結果のよい条件に少しずつ寄せていくことが、無駄なコールを減らすことにつながります。
【実践】お客様に話を聞いてもらうためのテレアポのコツ
準備ができていても、電話の冒頭で「自分には関係ない営業電話」と判断されれば、会話は続きません。ここでは、受付を通過し、担当者に短時間で話を聞いてもらい、次の商談へつなげるためのポイントを解説します。
1. 受付には、用件と担当部署を短く伝える
受付の方は、不要な営業電話から担当者を守る役割を担っています。「ご担当者様はいらっしゃいますか」「少しお伺いしたいことがありまして」と用件をぼかすと、警戒されやすくなります。
一方で、用件を具体的に伝えたからといって、必ず担当者につないでもらえるわけではありません。受付の対応は企業のルール、担当者名の有無、過去の接点などにも左右されます。
まずは、以下の3点を一息で伝えられるようにしておきましょう。
- 自分が誰か
- 何に関する連絡か
- どの部署・担当者に確認したいか
受付での伝え方は、次のような形が基本です。
[テーマ]について、[担当部署・役職]の方にお伺いしたいことがありまして。ご担当の方はいらっしゃいますか?
たとえば採用支援であれば、次のように伝えられます。
中途採用の応募者対応について、人事・採用のご担当者様にお伺いしたいことがありまして。ご担当の方はいらっしゃいますか?
受付から「営業ですか」と確認された場合は、誤魔化さず簡潔に答えましょう。
はい、応募者対応の工数削減に関するご提案です。御社の状況を伺ったうえで、合うかどうかを確認したくご連絡しました。
受付でサービス説明を長くする必要はありません。目的はその場で説得することではなく、担当部署につながるか、担当者名や在席しやすい時間帯など次の架電に必要な情報を得ることです。断られた場合も、理由を記録して再架電やリスト改善に生かしましょう。
2. 担当者につながったら、最初の10秒で「聞く理由」をつくる
担当者につながった直後は、相手が最も警戒しやすい場面です。ここで会社紹介やサービス概要を長く話すと、「営業電話だ」と判断され、内容を聞く前に断られてしまいます。
冒頭では、以下の順番で伝えると要点が伝わりやすくなります。
- 会社名・名前
- 連絡した理由
- 相手に関係する可能性があるテーマ
たとえば、次のような流れです。
株式会社[会社名]の[名前]と申します。[同業・同規模の企業]で、[起こりやすい課題]に関するご相談が増えており、御社でも同様の状況がないかと思い、お電話しました。30秒ほど状況を伺ってもよろしいでしょうか。
たとえば採用支援であれば、次のように伝えられます。
株式会社〇〇の△△と申します。同規模の企業様で、採用担当者の工数を抑えながら応募対応を進めたいというご相談が増えており、御社でも同様のお悩みがないかと思い、お電話しました。30秒ほど状況を伺ってもよろしいでしょうか。
この段階では、自社サービスを詳しく説明しません。相手に「なぜ自分に電話がかかってきたのか」「聞く価値がある話か」を判断してもらうことが先です。
また、「今、お時間よろしいでしょうか」とだけ聞いてから本題に入ると、多くの場合は「忙しいです」と返されます。相手が判断できる程度に要件を伝えたうえで、「30秒ほど状況を伺ってもよろしいでしょうか」と確認したほうが、会話を始めやすくなります。
3. 自社サービスの説明より、相手に起きている可能性がある課題を先に置く
テレアポでは、サービスの機能や強みを先に説明しても、相手には自分事として伝わりにくいものです。まずは相手の業界や立場で起こりやすい状況を示し、その課題に関係する提案であることを伝えましょう。
たとえば「業務効率化を支援しています」だけでは、何をどう改善できるのかが分かりません。一方で、「営業担当者が新規開拓と既存顧客対応を兼務していて、商談数を増やしきれない企業様からご相談をいただくことがあります」と伝えれば、該当する担当者は状況をイメージしやすくなります。
ポイントは、課題を決めつけないことです。「御社もお困りですよね」と断定すると、実態と異なる場合に反発を招きます。「同業他社ではこのようなご相談がありますが、御社ではいかがでしょうか」と仮説として置くことで、自然に会話へつなげられます。
事例や数値を使う場合も、最初から多くを伝える必要はありません。相手に関係があると判断してもらうための材料として、最も近い実績を一つだけ示す程度で十分です。
4. 一方的に話さず、答えやすい質問で会話をつくる
担当者が話を聞いてくれても、説明が長く続くと会話は止まります。テレアポでは、相手の状況を知るための質問を早めに入れましょう。
最初の質問は、負担なく答えられるものが適しています。
- 現在、その業務は社内で対応されていますか
- この取り組みは、今期も重点施策になっていますか
- すでに類似サービスをご利用でしょうか
- ご担当は〇〇部でしょうか、それとも別部署でしょうか
こうした質問により、相手の状況に応じて話す内容を変えられます。会話の目的は、用意した説明をすべて話すことではありません。相手に商談の必要性があるかを確かめ、必要な場合に次の機会を提案することです。
ただし、質問を重ねすぎると尋問のようになってしまいます。質問への回答を受けたら、「その場合ですと、弊社では〇〇のような支援が可能です」と短く返し、次の質問またはアポ打診につなげましょう。
5. アポ打診では「商談」ではなく、相手が得られる情報を伝える
「一度お打ち合わせのお時間をいただけませんか」とだけ伝えても、相手にとって参加する理由が見えません。商談で何が分かるのか、どのような判断材料を持ち帰れるのかを具体的に伝えることが重要です。
たとえば、次のように打診します。
同業他社での進め方や、御社の状況に近い事例をもとに、取り組む場合の進め方をご説明できます。現時点で導入のご予定がなくても、情報収集として30分ほどお時間をいただけませんか。
相手が抱えている課題と、商談で得られる情報がつながっていれば、アポの必要性を感じてもらいやすくなります。
日程を打診する際は、「ご都合はいかがでしょうか」と相手にすべてを委ねるより、「来週ですと火曜の午後と木曜の午前では、どちらがご都合よろしいでしょうか」と選択肢を出すほうが決まりやすくなります。
一方で、温度感が低い相手に無理に日程を迫る必要はありません。見込みが薄い段階では、資料送付や再連絡の許可を得るほうが、関係を切らずに済む場合もあります。
6. 声のトーン・話す速さは、聞き取りやすさを優先する
テレアポでは、明るい声が大切だといわれます。ただし、必要以上に高い声や早口で話すと、かえって作り込まれた印象や焦っている印象を与えます。
意識したいのは、相手が内容を聞き取りやすい速さと、落ち着いて会話できるトーンです。特に会社名、名前、連絡理由、数字、日程は、ややゆっくり伝えましょう。
また、相手の話すテンポや反応に合わせることも重要です。忙しそうで返答が短い場合は、説明を短くして要点だけを伝えます。逆に、質問を返してくれる相手には、会話を急がず状況を聞くほうが商談化につながります。
話し方は印象を良くするためだけのものではありません。相手が内容を理解し、会話を続けるか判断しやすくするための要素として整えましょう。
よくある断り文句への対応|テレアポで次につなげるコツ
断り文句に対して、あらかじめ決めた切り返しを返せばよいわけではありません。相手が「今は話せない」のか、「必要性を感じていない」のかで、取るべき対応は変わります。
無理に会話を続けると印象を悪くするため、断られた理由を見極めたうえで、再提案・再架電・見送りを判断しましょう。
「今忙しいです」と言われたとき
「今忙しい」は、提案内容への拒否ではなく、単にタイミングが合わないだけの場合があります。すぐに話を続けようとせず、再度連絡できる時間を確認するのが基本です。
承知しました。では改めますので、本日ですと何時頃でしたらお電話しやすいでしょうか。
相手が時間を教えてくれた場合は、約束どおりにかけ直します。一方で、具体的な時間が出ず「必要ならこちらから連絡します」といった反応であれば、その場で深追いする必要はありません。
忙しい相手には、用件を短く伝えたうえで再架電の許可を得ることが大切です。最初から説明を始めないほうが、次の接点をつくりやすくなります。
「間に合っています・興味ありません」と言われたとき
この断りには、すでに他社サービスを利用しているケース、本当に必要性がないケース、営業電話を早く終わらせたいケースが含まれます。反射的に「弊社は他社と違います」と話し始めるのは逆効果です。
まずは、差し支えない範囲で状況を確認します。
すでに社内、もしくは他社様で対応されている状況でしょうか。
差し支えなければ、今の進め方で特に問題なく運用できているかだけ伺えますか。
相手が課題や不満を話してくれた場合だけ、その内容に沿って提案を補足します。反応が変わらなければ、「また状況が変わる際にご連絡します」と簡潔に終えましょう。断りを覆すことよりも、どの企業・どの訴求が合わないのかを記録し、次の架電に生かすことが重要です。
「メールで送ってください」と言われたとき
「メールで送ってください」は、具体的に情報収集したい場合と、電話を終えるための定型的な返答である場合があります。そのため、すべての相手に次回連絡の約束を求める必要はありません。
まずは、送る内容が相手の関心とずれていないかを確認します。
「承知しました。[テーマ]に関する資料をお送りします。差し支えなければ、どの点が気になっているかだけ伺ってもよろしいでしょうか」
相手から具体的な関心や課題が出た場合は、次回連絡の許可を取ってもよいでしょう。
「その点に近い事例もお送りします。ご確認後、来週ごろに一度だけお電話してもよろしいでしょうか」
一方、送付先だけを案内され、会話を早く終えたい様子であれば、無理に深掘りせず資料送付で終えます。メール送付数ではなく、その後の返信・再接触・商談化まで記録して、有効な見込み客かを判断しましょう。
「担当者が不在です」と言われたとき
担当者が不在の場合は、ただ折り返しを待つのではなく、次に連絡するために必要な情報を確認します。
- 担当者の氏名
- 在席しやすい曜日・時間帯
- 直通番号や代表番号から取り次いでもらえるか
- 担当部署が合っているか
このときも、受付の方に長く説明する必要はありません。誰に、いつ、どのような用件で再連絡するかを明確にし、次の架電で同じやり取りを繰り返さないことが大切です。
ありがとうございます。改めてご連絡したいのですが、〇〇様が戻られる時間帯は分かりますでしょうか。
テレアポの成果が出ないときに見るべき数字と改善方法
テレアポの改善では、アポ数だけを見るのでは不十分です。アポが取れない理由は、そもそも担当者と話せていないのか、話せているものの商談につながらないのかによって異なります。
まずは、架電結果を工程ごとに分けて確認しましょう。集計方法が曖昧だと改善点を誤るため、指標の定義もそろえておくことが重要です。
| 指標 | 計算式 | 確認できること |
|---|---|---|
| 接続率 | 接続数 ÷ 架電数 | 電話番号、架電時間、リストの鮮度に問題がないか |
| 担当者接続率 | 担当者接続数 ÷ 接続数 | 受付突破、在席時間、担当部署の指定に問題がないか |
| 商談化率 | アポ数 ÷ 担当者接続数 | 課題仮説、質問、アポ打診が機能しているか |
| 総架電アポ率 | アポ数 ÷ 架電数 | 架電活動全体の成果がどう推移しているか |
総架電アポ率だけを見ると、どこを改善すべきか分かりません。工程ごとに数字を分けることで、話し方を直すべきなのか、リストや架電条件を見直すべきなのかを判断できます。
数字を分けることで、直すべき場所が見えてきます。たとえば担当者接続率が低いのに、アポ打診の言い回しだけを変えても、大きな改善は期待できません。
| 止まっている段階 | 確認する数字・事実 | 主な改善対象 |
|---|---|---|
| 電話がつながらない | 接続率、不通理由、時間帯別の結果 | リスト精度、電話番号、曜日・時間帯 |
| 受付で止まる | 受付突破率、断り理由、部署違い | 用件、担当部署、ターゲット設定 |
| 担当者と話せない | 不在理由、再架電時の接続状況 | 在席時間、担当者名、再架電の設計 |
| 会話できてもアポにならない | 商談化率、断り文句、会話ログ | 課題仮説、質問、アポ打診 |
| メール送付で終わる | 返信率、再接触率、商談化率 | 送付内容、フォロー条件、見込み判定 |
接続率が低い場合|リスト・架電時間・連絡先を見直す
電話がつながらない場合は、トークよりも架電条件に原因があることが多いです。代表番号しか登録されていない、閉業・移転済みの企業が混ざっている、ターゲットの業務時間と合わない時間帯にかけているといった可能性を確認します。
特に、同じ企業に何度かけてもつながらない場合は、曜日や時間帯を変えて試しましょう。時間帯ごとの接続率を記録すれば、「午前中はつながるが担当者が不在になりやすい」「夕方は接続率が下がる」といった傾向も把握できます。
また、古いリストでは担当部署や電話番号が実態と合っていないこともあります。一定数の架電後にリストの精度を確認し、明らかに対象外の企業や不通番号を除外することも必要です。
成果が出る新規開拓は、どこから設計するのか。
ターゲット選定、初回接点のつくり方、KPIの設計・改善まで。MUSUBIが実務で用いる独自メソッドを通じて、新規開拓を仕組み化する考え方をご紹介します。
受付で止まる場合|用件と担当部署の伝え方を見直す
電話はつながるものの受付で断られる場合は、用件が伝わっていないか、担当部署の指定が曖昧になっている可能性があります。
「ご担当者様はいらっしゃいますか」とだけ聞くのではなく、誰に、何について確認したいのかを整理しましょう。採用に関する提案であれば人事、営業支援であれば営業企画や営業責任者など、企業ごとに想定される窓口を持っておくと、取り次ぎの判断をしてもらいやすくなります。
このとき、受付突破率だけを追うのではなく、断られた理由も残すことが重要です。「営業はすべてお断り」「担当者不在」「部署が異なる」では、次に取るべき対応が異なります。断り理由が偏っているなら、受付用のトークだけでなく、狙う企業や部署の設定から見直しましょう。
担当者と話せてもアポにならない場合|訴求・質問・打診を見直す
担当者と会話できているにもかかわらず商談につながらない場合は、冒頭の訴求、質問、アポ打診のどこかに改善余地があります。
まず確認したいのは、相手が電話の目的を理解できているかです。自社サービスの説明が長く、相手に関係するテーマが後回しになっていると、話を聞く理由をつくれません。業界や企業規模ごとに、最初に伝える課題仮説を変えてみましょう。
次に、会話の中で相手の状況を確認できているかを振り返ります。相手が「今は必要ない」と言った場合でも、導入済みなのか、優先度が低いのか、担当外なのかで意味が異なります。答えやすい質問を一つ入れるだけで、提案すべきか、再架電すべきか、対象外と判断すべきかが変わります。
アポ打診では、商談の目的が曖昧になっていないかも確認しましょう。「打ち合わせをお願いします」ではなく、相手の状況に近い事例や進め方を共有できるなど、時間を使う意味を具体的に伝えることが大切です。
断り文句を記録し、スクリプトを更新する
断られた理由は、個人の話し方を評価するためではなく、改善の材料として残します。「忙しい」「間に合っている」「メールで送ってほしい」といった反応を記録し、企業属性や訴求内容とあわせて確認しましょう。
たとえば、特定の業界で「すでに他社を利用している」という断りが多いなら、乗り換え提案が必要なのか、そもそも優先度の低いターゲットなのかを検討できます。反対に、「内容が分からない」と言われることが多いなら、冒頭の伝え方を短く、具体的にする必要があります。
スクリプトは一度作って終わりではありません。反応をもとに一つずつ仮説を立て、変更前後の数字を比較しながら更新することで、再現性のあるテレアポに近づきます。
テレアポのコツに関するよくある質問
テレアポは1日何件かけるべきですか?
必要な架電数は、目標アポ数と実際のアポ率から逆算します。
たとえば月10件のアポが目標で、総架電に対するアポ率が1%なら、月1,000件の架電が必要です。稼働日が20日なら、1日あたり50件が目安になります。
ただし、件数だけを追うと、会話記録や振り返りが不十分になりがちです。立ち上げ期は一定量をこなしながら傾向をつかみ、反応が見えてきた段階で、つながりやすい時間帯や有効なリストに時間を寄せていきましょう。
テレアポのアポ率はどのくらいが目安ですか?
一律の目安はありません。商材の単価、ターゲットの絞り込み、リストの新しさ、アポの定義によって大きく変わるためです。
たとえば、低単価で対象企業が広い商材と、決裁者に限定して提案する高単価商材では、同じアポ率で比較できません。総架電に対するアポ率だけでなく、担当者と会話できた企業のうち何件が商談化したかも確認することが大切です。
外部の平均値と比べるより、自社の過去実績や同じ条件のリストと比べ、どの段階が改善しているかを見るほうが実務的です。
テレアポが苦手で、断られるのが怖い場合はどうすればよいですか?
断られること自体を失敗と捉えないことが重要です。テレアポでは、今は対象外なのか、タイミングが合わないのか、訴求が伝わっていないのかを確認することにも価値があります。
最初からアポ獲得だけを目標にすると、断られた際に焦って説明を重ねてしまいます。「担当者と話せた」「再架電の時間を確認できた」「対象外の理由を把握できた」といった中間の成果も記録しましょう。
また、通話後に短く振り返る習慣も有効です。「どこで会話が終わったか」「相手は何に反応したか」を残しておけば、感覚ではなく事実をもとに改善できます。
まとめ
テレアポで成果を伸ばすには、話し方だけに頼らず、成果が止まっている段階に合わせて改善することが大切です。
- 電話がつながらない場合は、リスト・連絡先・架電時間を見直す
- 受付で止まる場合は、用件と担当部署の伝え方を整える
- 担当者と話せてもアポにならない場合は、課題仮説・質問・打診内容を見直す
- 断り文句や結果を記録し、スクリプトとターゲット設定を更新する
一度作ったリストやスクリプトを使い続けるのではなく、数字と会話の反応をもとに改善を重ねることで、テレアポの再現性は高まります。まずは、今もっとも止まっている段階を特定するところから始めましょう。
営業支援メソッド・サービス紹介資料
成果につながる
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