テレアポに最適な時間帯は？法人・個人・業種別の狙い目と避ける時間を解説

7月 31, 2026 7月 31, 2026

admin

テレアポの時間帯は、架電数やアポ率に影響します。ただし、すべての企業に同じ時間帯が合うわけではありません。担当者が電話に出やすい時間は、業種や役職、勤務形態によって異なります。

法人向けの新規テレアポでは、まず10〜12時、14〜16時を候補にして、自社の接触率やアポ率を確認するとよいでしょう。

この記事では、法人・個人・業種別にテレアポをかけやすい時間帯を紹介します。土日に電話をかける場合の注意点や、法律上の扱い、成果を確認する方法も解説します。

この記事でわかること

法人向けテレアポは、まず10〜12時・14〜16時から試す
業種や担当者の業務に合わせて、狙う時間帯・避ける時間帯を変える
時間帯ごとの担当者接触率・接触後アポ率を比較し、自社に合う時間を見つける

テレアポの時間帯は「つながりやすさ」と「話を聞いてもらいやすさ」で決める

テレアポの時間帯を決めるときは、担当者につながるかどうかだけでなく、つながった後に会話を続けてもらえるかも確認します。

たとえば、始業直後は担当者が出勤後の確認や朝礼をしていることがあります。この時間に電話をかけると、担当者が在席していても「後にしてください」と断られやすくなります。

一方、昼休み直前は担当者が外出や休憩の準備をしている可能性があります。電話に出ても、十分に話を聞いてもらえないケースが増えます。

法人向けの新規テレアポでは、まず次の時間帯を検証する方法があります。

時間帯	主な特徴
10〜12時	始業直後を避けて担当者を狙いやすい
14〜16時	昼休み後で業務が落ち着きやすい
16〜17時	日程調整はしやすいが、業種によっては終業前にあたる

ただし、これはすべての企業に当てはまる正解ではありません。重要なのは、時間帯ごとに次の数値を記録することです。

担当者接触率
接触後アポ率
アポ率
商談実施率

担当者にはつながるものの、会話が短く終わる時間帯もあります。反対に、接触数は少なくても、会話からアポにつながりやすい時間帯もあります。

法人テレアポで試したい時間帯と避けたい時間帯

10〜12時｜始業直後を避けて担当者を狙う

10〜12時は、法人向けテレアポで最初に試しやすい時間帯です。

9時前後は、メール確認、朝礼、社内会議などが入りやすく、担当者が電話に出にくいことがあります。10時以降であれば、始業直後の業務が一段落している企業も増えます。

特に、次のような企業に向いています。

一般企業の営業部門
SaaS企業
人材会社
広告会社
士業事務所
コンサルティング会社

ただし、午前中に会議が集中する企業もあります。

受付から「午前中は会議が多い」と聞いた場合は、同じ時間に繰り返し電話をかけるのではなく、「何時ごろであれば担当者につながりやすいか」を確認しておくと、次回以降の接触率を上げやすくなります。

14〜16時｜昼休み後の落ち着いた時間を狙う

14〜16時も、法人向けテレアポで検証しやすい時間帯です。

12〜13時台は昼休みと重なりやすく、13時直後は休憩明けの対応や社内連絡が発生することがあります。14時以降であれば、昼休み明けの業務が落ち着いている担当者も多くなります。

次のような商材では、午後の時間帯が使いやすい可能性があります。

業務効率化ツール
採用支援サービス
Web制作・マーケティング支援
法人向け研修
営業支援サービス

16〜17時｜日程調整には向くが、業種によっては避ける

16〜17時は、担当者が比較的予定を確認しやすい時間帯です。

午前中の業務や社内会議が終わり、翌日以降の予定を確認しやすくなるため、商談の日程調整まで進みやすいケースがあります。

一方で、次のような企業では終業前の忙しい時間に重なることがあります。

店舗型ビジネス
建設会社
製造会社
物流会社
医療・介護施設
飲食店

16時台に電話をかけて「担当者はいるが、今日は難しい」と言われる場合は、時間帯そのものが悪いとは限りません。担当者の業務終了時間や、現場の繁忙時間と重なっている可能性があります。

避けたい時間帯｜始業直後・昼休み・終業間際

次の時間帯は、一般的にテレアポの優先度を下げたほうがよいでしょう。

始業直後

9時始業の企業であれば、9〜10時は社内連絡や朝礼が入りやすい時間です。担当者が電話に出ても、すぐに切り上げられる可能性があります。

昼休み

12〜13時は、担当者が休憩中である可能性があります。企業によって昼休みの時間は異なるため、12時台だけでなく、11時30分〜13時30分ごろまでを避ける運用も考えられます。

終業間際

17時以降は、退勤準備や締め作業が始まる企業があります。

ただし、すべての企業で17時以降が不適切というわけではありません。営業時間が18時以降の企業や、夕方に業務が落ち着く業種もあります。

避ける時間帯を固定するのではなく、電話先の営業時間と担当者の業務時間を確認することが大切です。

業種別｜テレアポの時間帯はどう変えるべきか

業種	まず試す時間	避けたい時間	理由
製造・建設	10〜11時、14〜15時	始業直後・昼休み前後	朝礼、現場移動、作業確認があるため
飲食店	14〜16時	11時半〜14時、17〜21時	ランチ・ディナー対応を避ける
美容室	9〜10時、14〜16時	予約が集中する時間	接客中は対応しづらいため
ホテル・旅館	11〜14時	9〜11時、15〜17時	チェックアウト・チェックインを避ける
病院・クリニック	診療時間の合間を個別確認	診療開始直後・受付終了前	患者対応が最優先になるため
学習塾・予備校	10〜12時、14〜16時	開校直後、16〜22時、季節講習・入試前の繁忙期	授業準備・生徒対応・保護者対応が午後〜夜に集中しやすいため

IT・SaaS・士業などオフィスワーク中心の業種

IT企業やSaaS企業、士業事務所などは、10〜12時、14〜16時から試すとよいでしょう。ただし、経営者や事業責任者を狙う場合は、会議や顧客対応の時間が多くなります。

製造業・建設業など現場稼働がある業種

製造業や建設業では、担当者がデスクにいる時間が限られます。

製造現場では朝礼や生産開始の準備があり、建設業では現場への移動や作業確認が発生します。そのため、始業直後や昼休み直前に電話をかけても、担当者につながりにくいことがあります。

まずは次の時間帯を試します。

10〜11時
14〜15時
16時前後

ただし、現場責任者や工場長などを狙う場合は、一般的なオフィス勤務の時間帯に合わせないほうがよいこともあります。

飲食店・小売店・美容室など店舗型の業種

店舗型の業種は、営業時間中であっても接客が優先されます。

飲食店であれば、ランチやディナーの時間帯は避ける必要があります。美容室や小売店も、開店直後や来店客が増える時間帯は電話に出にくくなります。

目安としては、次のような時間帯が候補になります。

飲食店：14〜16時
美容室：開店直後を避けた午前中、または15〜16時
小売店：開店後の準備が終わった時間帯

ただし、店舗によって営業時間や混雑時間は異なります。電話をかける前に、公式サイトや予約サイトで営業時間を確認しておきましょう。

病院・クリニック・介護施設など

病院やクリニック、介護施設では、患者・利用者への対応が優先されます。

診療時間中は、担当者が電話に出ても長く話せないことがあります。医療機関であれば診療時間、介護施設であれば食事・入浴・送迎の時間を確認してから架電します。

営業担当者や事務長に連絡する場合でも、次の時間帯は避けたほうがよいでしょう。

診療開始直後
昼休み直前
食事や送迎の時間
夕方の申し送り時間

「営業の電話ですが、今お時間よろしいでしょうか」と最初に確認し、難しそうであれば無理に話を続けないことが重要です。

宿泊施設・ホテル・旅館

宿泊施設は、チェックイン・チェックアウトの時間帯に業務が集中します。

一般的には、次の時間帯を避けて架電します。

チェックアウトが集中する午前中
チェックインが集中する15〜17時
夕食の準備や提供が始まる時間帯

施設によっては、午前11時〜14時ごろが比較的連絡しやすい場合があります。

ただし、宿泊施設は規模や営業形態によって業務時間が大きく異なります。公式サイトでチェックイン・チェックアウトの時間を確認し、電話口で担当者の在席時間を聞きながら調整します。

学習塾・予備校

学習塾や予備校は、授業が始まる夕方以降に生徒・保護者対応が集中しやすい業種です。

そのため、塾長や教室責任者へ電話をかける場合は、10〜12時、14〜16時を候補にするとよいでしょう。特に16時以降は、授業準備、出欠確認、保護者からの問い合わせなどが増え、営業電話に対応しにくくなります。

一方で、個別指導塾や小規模な教室では、責任者が授業を担当していることもあります。受付に「教室長が電話に出やすい時間帯」を確認し、教室ごとの状況に合わせて再架電することが重要です。

また、春期・夏期・冬期講習の前後や、受験直前の時期は通常より忙しくなるため、時間帯だけでなく年間スケジュールも考慮しましょう。

個人向けテレアポは生活時間を前提に考える

個人向けのテレアポでは、相手の勤務時間や生活時間を考慮する必要があります。

法人向けのように「10〜12時が狙い目」とは限りません。平日の日中は仕事で電話に出られない人も多いため、帰宅後の時間帯が候補になります。

平日は18〜20時前後を候補にする

会社員を対象にする場合は、18〜20時前後が候補になります。

ただし、帰宅直後や食事中にあたる可能性もあるため、最初から長く話そうとしないことが大切です。

「今、数分お時間よろしいでしょうか」と確認し、難しい場合は都合のよい時間を聞いて終えます。

専業主婦や在宅勤務者など、日中に在宅している人が多いターゲットであれば、午前中や午後の時間帯が合う場合もあります。

土日は午前中または夕方前を候補にする

個人向けに土日電話をかける場合は、午前中の遅い時間帯や夕方前が候補になります。

ただし、休日の過ごし方は人によって異なります。午前中に外出する人もいれば、夕方まで休んでいる人もいます。

土日に電話をかける場合は、次の時間帯を避けるとよいでしょう。

早朝
昼食中の時間帯
夕食中の時間帯
夜遅い時間

曜日や時間帯を固定するのではなく、接続率と会話継続率を確認しながら調整します。

土日にテレアポをしてもよい？法律とマナーの注意点

土日に電話をかけること自体が、すべてのテレアポで一律に禁止されているわけではありません。ただし、法人向け営業と個人向けの電話勧誘販売では、確認すべきルールが異なります。

法人向け営業は相手企業の営業日・営業時間を確認する

法人向けの新規営業では、土日が休業日の企業も多くあります。

休業日に電話をかけても担当者につながらないだけでなく、会社の代表電話が留守番電話になっていることもあります。

土日も営業している店舗や施設を対象にする場合は、相手の営業時間内にかけます。たとえば、飲食店であれば営業中のピーク時間を避け、宿泊施設であればチェックイン対応の時間を外します。

個人向けでは電話の目的を最初に伝える

消費者に電話をかけて商品やサービスの契約を勧誘する場合、特定商取引法上の電話勧誘販売に該当する可能性があります。

電話勧誘販売では、勧誘に先立って、事業者名、勧誘する人の氏名、商品やサービスの種類、契約の勧誘であることを伝える必要があります。また、契約しない意思を示した相手への継続勧誘や再勧誘も禁止されています。詳しくは消費者庁の特定商取引法ガイドで確認できます。

なお、特定商取引法上の電話勧誘販売は、基本的に消費者との取引を対象としています。営業のため、または営業として締結する取引は適用除外に含まれるため、法人向け営業と個人向けの電話勧誘販売を同じルールで扱わないよう注意が必要です。(消費者庁「電話勧誘販売」)

断られた相手へ繰り返し電話をかけない

相手から「契約するつもりはない」「今後は電話しないでほしい」と明確に断られた場合は、再度同じ勧誘をしないようにします。

架電リストに「再架電不可」と記録しておけば、担当者が変わった後の重複架電も防げます。

土日か平日かにかかわらず、相手の意思を無視して何度も電話をかけると、クレームや企業イメージの低下につながります。

最適な時間帯を見つけるための検証方法

最適な時間帯は、一般的な目安だけで決めるのではなく、自社の架電データから判断します。

最初は時間帯を2〜3パターンに分ける

最初から15分単位で細かく分けると、比較に必要な架電数が集まりません。まずは次のように2〜3パターンに分けます。

10〜12時
14〜16時
16〜18時

各時間帯に同じ程度の件数を架電し、結果を比較します。

架電先の条件をそろえる

時間帯だけを比較したい場合は、架電先の条件をできるだけそろえます。たとえば、次の条件が大きく異なると、時間帯による差を判断できません。

業種
企業規模
地域
担当者の役職
新規企業か既存接点のある企業か
初回架電か再架電か

10〜12時は大企業、14〜16時は小規模事業者というように条件が偏ると、時間帯ではなくターゲットの違いが結果に影響します。

担当者接触率と接触後アポ率を分ける

時間帯を比較するときは、アポ率だけで判断しません。次のように指標を分けます。

担当者接触率：架電した企業のうち、担当者と話せた割合
接触後アポ率：担当者と話せた企業のうち、アポになった割合
総アポ率：すべての架電数に対するアポ率

たとえば、次のような結果が出たとします。

時間帯	架電数	担当者接触数	アポ数	担当者接触率	接触後アポ率
10〜12時	100件	30件	2件	30％	6.67％
14〜16時	100件	35件	2件	35％	5.71％
16〜18時	100件	20件	3件	20％	15％

この場合、16〜18時は担当者接触率が低い一方、会話できた場合のアポ化率は高くなっています。

「16〜18時は悪い」と判断するのではなく、接触数を増やせれば成果が伸びる時間帯かもしれないと考えられます。

担当者不在の場合は次回の時間を聞く

担当者が不在だった場合は、単に「またかけ直します」と終えないことが大切です。「何時ごろであればお戻りでしょうか」と聞き、次回の架電予定に反映します。

受付担当者から「午前中は外出している」「15時以降なら戻ることが多い」と聞ければ、その企業に対しては一般的な目安よりも、個別に確認した時間を優先します。

テレアポは何曜日にかけるべき？時間帯とセットで検証する

月曜日の午前中は、週初めの会議やメール対応が入りやすく、金曜日の夕方は締め作業や翌週準備で慌ただしくなる企業があります。

ただし、「火曜日が最適」「金曜日は避ける」と一律に決めることはできません。業種、担当者の役職、企業の営業日によって、電話に出やすい曜日は変わるためです。

曜日ごとの成果を見るときも、時間帯と切り分けずに記録します。たとえば、月曜日は14〜16時、金曜日は10〜12時を中心に試す、といった形です。

架電数、担当者接触数、アポ数を曜日・時間帯ごとに記録し、担当者接触率と接触後アポ率を比較しましょう。

テレアポの時間帯に関するよくある質問

テレアポは何時から何時までにかけるべきですか？

法人向けであれば、まず10〜12時、14〜16時を候補にします。ただし、業種によって担当者の勤務時間や繁忙時間は異なります。自社の架電データで、担当者接触率と接触後アポ率を確認してください。

テレアポは土日にしても問題ありませんか？

土日営業の企業や、個人向けの営業では、土日に電話をかける場合もあります。ただし、法人向けなら相手企業の営業日、個人向けなら相手の生活時間を確認します。早朝や夜遅い時間を避け、断られた相手には繰り返し電話をかけないようにします。

月曜日・金曜日はテレアポを避けるべきですか？

月曜日の午前中は週初めの会議やメール確認、金曜日の夕方は週末前の締め作業が入りやすい傾向があります。ただし、曜日だけで成果を判断することはできません。月曜日の午後や金曜日の午前中など、時間帯と組み合わせて比較しましょう。

担当者につながらない場合、再架電はいつすべきですか？

担当者が不在だった場合は、受付担当者に在席しやすい時間を確認します。確認できない場合は、同じ時間帯に繰り返さず、午前と午後で時間を変えて再架電します。たとえば、午前中に不在だった企業へは、次回14〜16時にかける方法があります。

まとめ

法人向けテレアポでは、まず10〜12時、14〜16時を候補にして、時間帯ごとの成果を比較します。

ただし、業種や担当者によって在席時間や繁忙時間は異なります。製造業や建設業は現場の稼働時間、店舗型の業種は来店のピーク、医療・介護施設は患者や利用者への対応時間を考慮してください。

時間帯を判断するときは、アポ率だけでなく、次の指標を分けて確認します。

担当者接触率
接触後アポ率
総アポ率
商談実施率

担当者につながらないなら架電時間や再架電方法を見直し、担当者と話せているのにアポにつながらないなら、訴求内容や商談の提案方法を見直します。

一般的な時間帯をそのまま使うのではなく、同じ条件でデータを取り、自社のターゲットに合う時間を見つけることが重要です。

営業支援メソッド・サービス紹介資料

成果につながる
営業の組み立て方

MUSUBIが実践する、BtoB新規開拓の戦略設計から実行・改善までの考え方と、支援内容・体制をまとめたサービス紹介資料をご覧いただけます。

サービス紹介資料を見る →

自社の営業課題について相談したい方はこちら

無料で相談する →

カテゴリー: 営業手法

タグ: インサイドセールスつながりやすい時間帯テレアポ時間帯架電